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地球寒冷化説
名無しさん 2014-07-08 20:26:15 |
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現在、太陽の活動が異常な状態になってきており、専門家は「異常な事態であり、このような現象は観測されたことがない」として警戒を呼び掛けている。その警戒とは地球の「寒冷化」である。
現在、地球は温暖化などしておらず、小氷河期に向かっており、地球にやさしい環境など、環境団体や温暖化ビジネス団体が喜ぶだけの話であり、今やこの温暖化ビジネスモデルが破たんし、世界中のマスコミで、「温暖化」などという表現を使うところは、日本ぐらいしかない。一生懸命、官民協力して本当に二酸化炭素排出を減らそうとしている国も、不思議の国：日本だけである。
その日本でも最近は「温暖化」という言葉を使わずに「地球環境の変化」という言い方に微妙に変わってきている。この変化を知らない一般国民は「温暖化」・「地球環境に優しいエコ」という言い方をさせられている。
日本の太陽観測衛星の「ひので」が太陽の北極域の磁場の変化が異例の様相を示していることを観測し、このような変化後には、『地球が寒冷化することが知られている』とされ、研究チームの常田国立天文台教授は「観測されたことのない事態だ。地球環境との関係を調べるため、太陽活動を継続的に監視していく必要がある」と話しており、今後地球が本格的に寒冷化に向かい、とんでもない気温に吃驚するのかも知れない。
８月はじめというのに、紅葉がパリで始まっていたり、南仏のニースでは夏まっさかりでありながら、気温が３０度にいかない、ロンドンでは１２度位しかなく、ウインドブレーカーが必要だったとか、アイルランドでも日本の女性タレントが７月だというのに日本の晩秋のような服装で現地を紹介する番組を放送していたりと、あり得ない夏を経験しているが、更に進めば、夏でも雪が降るとか、冬はマイナス３０度を下回る気温を東京でも観測するとかという厳寒を観測するような事態が訪れるかもしれない。
ようやく、専門家が「寒冷化」を遠慮がちに指摘し始めたが、誤った情報を植え付けられ、マインドコントロールされた日本人には理解しがたい「不可思議な真実」である。事実は事実であり、極端なことを言えば、『石油・石炭をどんどん燃やし地球を暖めろ』、『エコカーなど乗るな、燃料効率の悪い車に乗れ』と、武田邦彦教授が言うようになるのだが、そのような事をしても、地球環境には影響ないだろう。
先日、ＮＨＫ衛星放送の「コズミックフロント」でも放送していたが、地球は太陽の周りをまわっている小さな惑星の一つであり、太陽系の質量の99.999％を占める太陽の活動一つでどのような環境にもなるからだ。
地球が長期的にみれば、小氷河期に向かっているのは明らかであり、その際には気温が極端に上がったり下がったりするのは当たり前であり、「異常気象」と騒がれている今の「異常気象」がいつかは「これが普通の気候である」に変わるはずだ。
考えてみれば、我々人類が今のような近代的な生活を送ってまだ一世紀もたっていない。地球は３０億年前から日々変化をしており、いつか前のマイナス３０度が日常であるという時に戻ることになるかも知れないということを頭の片隅に入れておくべきだと言えよう。
それが１年後か、１０年後か、１万年後かは分からないが、地球の歴史を化石から見れば、この地球が変化に富んだ活動を繰り返しているのがよく分かる。
そう言った意味では、温暖化ビジネスが企業イメージにとって良い時代がそろそろ終焉を迎えるのかもしれない。
また、日本の農業の構造改革と食料自給率を上げることが絶対に必要である。
今回は、今までご紹介しなかったアメリカペンタゴンの2003年のレポートを紹介させていただく。以前から、二酸化炭素による地球温暖化説の欺瞞性をレポートで指摘してきたが、昨年のヨーロッパ、ロシアの大寒波以来、欧米では、二酸化炭素による温暖化説は、過去のものになりつつある状況のようである。「日本人の大好きな米国」の国防総省のレポート。一読の価値はあるはずだ。
2004年6月に日本でも公開された「デイ・アフタートゥモロー(The Day After Tomorrow)」はカリフォルニアが竜巻に教われ、二ューヨークが大雪に見舞われる異常気象を描いて観客を驚かせた。
この映画の基礎になったのが、ここでいう「ペンタゴンレポート」である。
この報告書は原題を“An Abrupt Climate Change Scenario and Its Implication for United States National Security”（急激な気候変動とそれが米国国防に持つ意味）と言い、2003年の10月にピーターシュワルツとラグランドールがまとめて報告した。
併せて丸山教授のインタビューも参考資料として紹介させていただく。
＊「選択」2008年02月号より
～InterView巻頭インタビュー～
「ＣＯ ２温暖化主犯説」に物申す
丸山茂徳(東京工業大学教授)
1949年徳島県生まれ。名古屋大学大学院博士課程修了。地球変動や惑星科学などの分野で業績を挙げ、2002年に日本地質学会賞、06年に紫綬褒章を受賞。編著・共著に『プルームテクトニクスと全地球史解読』『生命と地球の歴史』等。
──ＣＯ ２が温暖化の大きな要因との見解が定説になりつつあります。
丸山 ＣＯ ２問題と温暖化は切り離すべきです。確かにこの百年間温暖化傾向にありましたが〇・五℃に過ぎず、地球の歴史上、全く異常ではない。化石燃料を最も焚いた一九四〇年から八〇年に気温は下降しており、ＣＯ ２主犯説は崩壊しています。大気の気温を決める最大の要因は雲です。雲が一％多ければ気温は一℃下がります。
──雲の量を決めるのは何ですか。
丸山 最大の要因は宇宙線の飛来量です。宇宙線が雲の凝縮核となる。これに最も影響を与えるのは太陽の活動です。活動が活発だと宇宙線は地球内に入って来なくなる。活発だった太陽の活動は二年前から減衰しています。もう一方で宇宙線飛来量を強い地球の磁場が遮断する。地球の磁場が弱くなると飛来する宇宙線量が増えますが、この磁場も弱くなっている。したがって温暖化ではなく、これから寒冷化が始まるでしょう。
──気候変動に関する政府間パネル(ＩＰＣＣ)の見解をどう見ますか。
丸山 今後の温暖化は無いし、ＣＯ ２の温室効果は微小です。ＩＰＣＣの見解の歪みは評価報告書を出すたびに大きくなり、昨年の第四次評価報告書では、温室効果ガスとしてＣＯ ２の十倍以上の効果を持つ水蒸気の記述が消えました。そして「過去一千年の気候は一定だ」と論じています。しかし地球の気温は変動を繰り返している。この説はスベンスマークが提案しましたが、「生成のメカニズムがわからない」とＩＰＣＣは却下しました。
──誤解の原因は。
丸山 組織ができると、構成員は個人の幸せを求め始めます。ＩＰＣＣも健全な目的で生まれたが、ＣＯ ２主犯説で食っていこうという方針を守り始めた。「ＣＯ ２は固定できる」「コンピューターを使えば解決策も出せる」と訴えれば研究費も下りる。科学はしばしば政治に利用されます。「地球のために」というのは受けが良い。アル・ゴアはそれを知っています。組織がある方向に走り出すと止まれない。社会が科学の質を変えてしまう。ガリレオやダーウィンへの迫害と同じ現象です。
──そもそも地球のことはどれだけわかっているのでしょう。
丸山 これまで地球(気象)しか見てこなかったから、暖冬か否かの予測すら外れてきました。地球環境は銀河の中の相互作用で決まるのです。この点に関する知見は現在、どんどん蓄積されています。二〇二〇年に温度は一℃から二℃上がるなどと言っても、二十年もしないうちに温暖化が否定されれば科学への大きな不信が生まれる。これがＣＯ ２主犯説の最大の罪です。
──ただしエネルギー危機に関する覚醒効果はありました。
丸山 確かに低炭素社会に移行する必要があります。それは温暖化するからではなく、人口増に耐えられないからです。二〇五〇年に世界人口は百億に近づき、人類史で最大の悲劇の時代が始まるでしょう。六十億以上の人口を現在賄えるのは化石燃料という貯金を食い潰しているからです。石油はどんどん掘りにくくなる。それ以前に食糧が足りなくなる。人口を計画的に減らして食料を増やす必要があります。日本は諸外国に省エネの技術援助を行い、人口減少社会のお手本になるべきです。地球温暖化の狂想曲に踊らされれば本質を見誤ります。
〈インタビュアー 編集長・惠志泰成〉
「突発的気候変動シナリオとアメリカ合衆国」
～国家安全保障との密接な関係～
２００３年１０月
ピーターシュワルツ、ダグランドール
思いもよらないことを想像すること
この報告の目的は、思いもよらないことを想像する為であり、最新の気候変化の調査研究がアメリカ合衆国国家安全保障に密接に関係することを理解するよう推し進めるためである。科学者達はこの研究をサポートする。しかし、筋書きが描写した警告は、２つの基本的な点で極端である。
初めに、彼らは、我々が概略を述べる出来事が全世界よりむしろ少しの地域でたぶん起こるだろうことを主張する。
第２に、彼らは、事象の大きさがかなりより小さいかもしれないとも言っている。
（ところで）我々はたとえもっとも有望ではないとしても、アメリカ合衆国国家安全保障にとって直ちに熟考されるべきと判断する気候変化シナリオを作った。
＜実施上の要約＞
かなりの地球の温暖化が２１世紀の間に起こるだろうことを示す実質的証拠がある。変化が今までのところ漸次であり、そして将来に渡って同様に漸次だと考えられるので、地球温暖化の影響は、ほとんどの国家にとって扱いやすい事柄であるとされている。
しかしながら、最近の調査結果は、この漸次の地球の温暖化は、海洋による熱塩循環コンベアーが比較的突然速度を落とすことに至ることを示唆している。
（その結果）調査結果は現在世界の食料生産のかなりの部分を提供する地域でより厳しい冬の気候状況、激しい大気湿度の減少、および猛烈な風による影響がでる可能性があることを示した。（このままの）不十分な準備では、その結果は、地球環境における生存収容力のかなりの低下かもしれない。この調査結果は、気温が一旦ある境界値を超えれば、比較的突然逆方向の気候状況が現れることを示唆している。
（すなわち）それは変化の持続性があり、いくつかの区域で華氏５-１０度（摂氏2.8-5.6度）の大気平均温度の低下を引き起こし、これが１０年間で起こることを示唆している。
古気候学的証拠は、このような変動する気候様式が８,２００年前に海洋コンベアーが崩懐したときに起こり、それが１世紀もの間持続した事を示唆している。
また、極端な例では、１２７００年前のヤンガードリアスの時点では１,０００年間に渡りこのような気候様式が持続したことも示唆している。
このレポートでは、一般的な漸次の気候温暖化のシナリオの代案として、約８２００年前に起こった１００年イベントを突発的気候変動シナリオの前提とした。
この突然の変化シナリオの特徴を以下に示す:
・アジア、北アメリカにおいて、年平均気温が最大華氏５度（摂氏2.8度）低下する。
・北ヨーロッパにおいては、年平均気温が最大華氏６度（摂氏3.3度）低下する。
・オーストラリア、南アメリカ、及び南アフリカの大部分の所で年平均気温が最大華氏４度（摂氏2.2度）増加する。
・干ばつは、１０年間に渡って持続する。
それはヨーロッパや東北アメリカの人口集中する農業地域や水資源地域を危機的状態とする。
・変化の衝撃を詳しく述べると、冬の嵐および風が激化する。
・西ヨーロッパおよび北太平洋は、機能強化した風を経験する。
この報告書は突発的気候変動シナリオがどのように地政学的環境を潜在的に動揺させるか、すなわち、資源束縛の結果として小衝突が起こり、戦争となるかを報告するものである。
以下にそれを示す。
1) 最終的な全体的農業生産高の減少とその結果としての食糧不足
2) 主要な地域での降水量の変動を起因とする真水取得可能性の縮小と品質の劣化、そしてそれが原因の氾濫と旱魃。
3) 広範囲に渡る海氷及び嵐によるエネルギー供給の寸断
全体のそして地域の生存収容力(Carrying Capacity)が減少させられるので、世界中は緊張状態となり守備と攻撃という基本的な戦略を採らざるを得なくなる。
国家の資源管理は国家自身の資源保護のためその回りを仮想要塞化するかもしれない。幸運な国家は少なく、多くの国家は大昔から隣国との敵意を持つ為、食料の調達、飲み水の調達に関して苦闘を始めるかもしれない。防衛優先の同盟関係は在りそうに無く、生存目的の資源獲得が優先し宗教や観念論、国家的栄誉は２の次にされる。
このシナリオはアメリカ合衆国の新たな挑戦を求める。
そして取られるべきいくつかの行動を提案する。
・どのようにまたどの場所で変化が起こるかを予期するために幅広いシナリオに基づく調査を行い、これらの前兆を察知する改良型気候モデルを作り出す必要がある。
・食物、水、およびエネルギーの気候による影響に対応するための企画を改良する為、突発的気候変動の前兆を察知する包括的な気候モデル（に対応する情報）を集める必要がある。
・（各々の）国が最も気候変動の受けやすさを予期する為、弱さの測定基準をする必要がある。
それはすなわち世界の物質的混乱と潜在的暴力に関しての基準を意味する。
・水の管理機能の増進といった後悔の無い戦略を明らかにする必要がある。
・適応する為の答えを予行演習
・局所的連座（密接な関係）を調査
・気候を制御する地球科学技術の選択肢を調査。
今日、地球温暖化がthermohaline circulation （熱塩循環・海洋底大循環）に対し著しく衝撃を与え始めるかもしれない境界値に達したいくつかの兆候がある。これらの兆候では過去４０年にわたって北大西洋が融解氷河や増進した降水流によって本質的に塩分を含んでいない真水状態にされている事を示している。この報告書は、突発的気候変動の潜在的に不吉な成り行きのため、危険がたとえ不確でたぶんとても小さいとしても、科学の討論を越えてアメリカ合衆国国家安全保障の懸案として持ち上げられること提案する。
つまり、今までは10年20年単位で地球温暖化を見てきたが、万年単位で地球環境をみると明らかに地球は寒冷化に向かっていると言うこと。
地球温暖化は、IPCCなど一部の政府機関が温暖化対策によって需要(次世代発電など)を産むために広めたデマと言っても過言ではない
実際、IPCCが毎年出している平均気温の推移はずっと上がり続けているが、その他環境機関の記録ではすべて下がりぎみであることが判明し、IPCCの間違いが証明されている
ということです
現在、地球は温暖化などしておらず、小氷河期に向かっており、地球にやさしい環境など、環境団体や温暖化ビジネス団体が喜ぶだけの話であり、今やこの温暖化ビジネスモデルが破たんし、世界中のマスコミで、「温暖化」などという表現を使うところは、日本ぐらいしかない。一生懸命、官民協力して本当に二酸化炭素排出を減らそうとしている国も、不思議の国：日本だけである。
その日本でも最近は「温暖化」という言葉を使わずに「地球環境の変化」という言い方に微妙に変わってきている。この変化を知らない一般国民は「温暖化」・「地球環境に優しいエコ」という言い方をさせられている。
日本の太陽観測衛星の「ひので」が太陽の北極域の磁場の変化が異例の様相を示していることを観測し、このような変化後には、『地球が寒冷化することが知られている』とされ、研究チームの常田国立天文台教授は「観測されたことのない事態だ。地球環境との関係を調べるため、太陽活動を継続的に監視していく必要がある」と話しており、今後地球が本格的に寒冷化に向かい、とんでもない気温に吃驚するのかも知れない。
８月はじめというのに、紅葉がパリで始まっていたり、南仏のニースでは夏まっさかりでありながら、気温が３０度にいかない、ロンドンでは１２度位しかなく、ウインドブレーカーが必要だったとか、アイルランドでも日本の女性タレントが７月だというのに日本の晩秋のような服装で現地を紹介する番組を放送していたりと、あり得ない夏を経験しているが、更に進めば、夏でも雪が降るとか、冬はマイナス３０度を下回る気温を東京でも観測するとかという厳寒を観測するような事態が訪れるかもしれない。
ようやく、専門家が「寒冷化」を遠慮がちに指摘し始めたが、誤った情報を植え付けられ、マインドコントロールされた日本人には理解しがたい「不可思議な真実」である。事実は事実であり、極端なことを言えば、『石油・石炭をどんどん燃やし地球を暖めろ』、『エコカーなど乗るな、燃料効率の悪い車に乗れ』と、武田邦彦教授が言うようになるのだが、そのような事をしても、地球環境には影響ないだろう。
先日、ＮＨＫ衛星放送の「コズミックフロント」でも放送していたが、地球は太陽の周りをまわっている小さな惑星の一つであり、太陽系の質量の99.999％を占める太陽の活動一つでどのような環境にもなるからだ。
地球が長期的にみれば、小氷河期に向かっているのは明らかであり、その際には気温が極端に上がったり下がったりするのは当たり前であり、「異常気象」と騒がれている今の「異常気象」がいつかは「これが普通の気候である」に変わるはずだ。
考えてみれば、我々人類が今のような近代的な生活を送ってまだ一世紀もたっていない。地球は３０億年前から日々変化をしており、いつか前のマイナス３０度が日常であるという時に戻ることになるかも知れないということを頭の片隅に入れておくべきだと言えよう。
それが１年後か、１０年後か、１万年後かは分からないが、地球の歴史を化石から見れば、この地球が変化に富んだ活動を繰り返しているのがよく分かる。
そう言った意味では、温暖化ビジネスが企業イメージにとって良い時代がそろそろ終焉を迎えるのかもしれない。
また、日本の農業の構造改革と食料自給率を上げることが絶対に必要である。
今回は、今までご紹介しなかったアメリカペンタゴンの2003年のレポートを紹介させていただく。以前から、二酸化炭素による地球温暖化説の欺瞞性をレポートで指摘してきたが、昨年のヨーロッパ、ロシアの大寒波以来、欧米では、二酸化炭素による温暖化説は、過去のものになりつつある状況のようである。「日本人の大好きな米国」の国防総省のレポート。一読の価値はあるはずだ。
2004年6月に日本でも公開された「デイ・アフタートゥモロー(The Day After Tomorrow)」はカリフォルニアが竜巻に教われ、二ューヨークが大雪に見舞われる異常気象を描いて観客を驚かせた。
この映画の基礎になったのが、ここでいう「ペンタゴンレポート」である。
この報告書は原題を“An Abrupt Climate Change Scenario and Its Implication for United States National Security”（急激な気候変動とそれが米国国防に持つ意味）と言い、2003年の10月にピーターシュワルツとラグランドールがまとめて報告した。
併せて丸山教授のインタビューも参考資料として紹介させていただく。
＊「選択」2008年02月号より
～InterView巻頭インタビュー～
「ＣＯ ２温暖化主犯説」に物申す
丸山茂徳(東京工業大学教授)
1949年徳島県生まれ。名古屋大学大学院博士課程修了。地球変動や惑星科学などの分野で業績を挙げ、2002年に日本地質学会賞、06年に紫綬褒章を受賞。編著・共著に『プルームテクトニクスと全地球史解読』『生命と地球の歴史』等。
──ＣＯ ２が温暖化の大きな要因との見解が定説になりつつあります。
丸山 ＣＯ ２問題と温暖化は切り離すべきです。確かにこの百年間温暖化傾向にありましたが〇・五℃に過ぎず、地球の歴史上、全く異常ではない。化石燃料を最も焚いた一九四〇年から八〇年に気温は下降しており、ＣＯ ２主犯説は崩壊しています。大気の気温を決める最大の要因は雲です。雲が一％多ければ気温は一℃下がります。
──雲の量を決めるのは何ですか。
丸山 最大の要因は宇宙線の飛来量です。宇宙線が雲の凝縮核となる。これに最も影響を与えるのは太陽の活動です。活動が活発だと宇宙線は地球内に入って来なくなる。活発だった太陽の活動は二年前から減衰しています。もう一方で宇宙線飛来量を強い地球の磁場が遮断する。地球の磁場が弱くなると飛来する宇宙線量が増えますが、この磁場も弱くなっている。したがって温暖化ではなく、これから寒冷化が始まるでしょう。
──気候変動に関する政府間パネル(ＩＰＣＣ)の見解をどう見ますか。
丸山 今後の温暖化は無いし、ＣＯ ２の温室効果は微小です。ＩＰＣＣの見解の歪みは評価報告書を出すたびに大きくなり、昨年の第四次評価報告書では、温室効果ガスとしてＣＯ ２の十倍以上の効果を持つ水蒸気の記述が消えました。そして「過去一千年の気候は一定だ」と論じています。しかし地球の気温は変動を繰り返している。この説はスベンスマークが提案しましたが、「生成のメカニズムがわからない」とＩＰＣＣは却下しました。
──誤解の原因は。
丸山 組織ができると、構成員は個人の幸せを求め始めます。ＩＰＣＣも健全な目的で生まれたが、ＣＯ ２主犯説で食っていこうという方針を守り始めた。「ＣＯ ２は固定できる」「コンピューターを使えば解決策も出せる」と訴えれば研究費も下りる。科学はしばしば政治に利用されます。「地球のために」というのは受けが良い。アル・ゴアはそれを知っています。組織がある方向に走り出すと止まれない。社会が科学の質を変えてしまう。ガリレオやダーウィンへの迫害と同じ現象です。
──そもそも地球のことはどれだけわかっているのでしょう。
丸山 これまで地球(気象)しか見てこなかったから、暖冬か否かの予測すら外れてきました。地球環境は銀河の中の相互作用で決まるのです。この点に関する知見は現在、どんどん蓄積されています。二〇二〇年に温度は一℃から二℃上がるなどと言っても、二十年もしないうちに温暖化が否定されれば科学への大きな不信が生まれる。これがＣＯ ２主犯説の最大の罪です。
──ただしエネルギー危機に関する覚醒効果はありました。
丸山 確かに低炭素社会に移行する必要があります。それは温暖化するからではなく、人口増に耐えられないからです。二〇五〇年に世界人口は百億に近づき、人類史で最大の悲劇の時代が始まるでしょう。六十億以上の人口を現在賄えるのは化石燃料という貯金を食い潰しているからです。石油はどんどん掘りにくくなる。それ以前に食糧が足りなくなる。人口を計画的に減らして食料を増やす必要があります。日本は諸外国に省エネの技術援助を行い、人口減少社会のお手本になるべきです。地球温暖化の狂想曲に踊らされれば本質を見誤ります。
〈インタビュアー 編集長・惠志泰成〉
「突発的気候変動シナリオとアメリカ合衆国」
～国家安全保障との密接な関係～
２００３年１０月
ピーターシュワルツ、ダグランドール
思いもよらないことを想像すること
この報告の目的は、思いもよらないことを想像する為であり、最新の気候変化の調査研究がアメリカ合衆国国家安全保障に密接に関係することを理解するよう推し進めるためである。科学者達はこの研究をサポートする。しかし、筋書きが描写した警告は、２つの基本的な点で極端である。
初めに、彼らは、我々が概略を述べる出来事が全世界よりむしろ少しの地域でたぶん起こるだろうことを主張する。
第２に、彼らは、事象の大きさがかなりより小さいかもしれないとも言っている。
（ところで）我々はたとえもっとも有望ではないとしても、アメリカ合衆国国家安全保障にとって直ちに熟考されるべきと判断する気候変化シナリオを作った。
＜実施上の要約＞
かなりの地球の温暖化が２１世紀の間に起こるだろうことを示す実質的証拠がある。変化が今までのところ漸次であり、そして将来に渡って同様に漸次だと考えられるので、地球温暖化の影響は、ほとんどの国家にとって扱いやすい事柄であるとされている。
しかしながら、最近の調査結果は、この漸次の地球の温暖化は、海洋による熱塩循環コンベアーが比較的突然速度を落とすことに至ることを示唆している。
（その結果）調査結果は現在世界の食料生産のかなりの部分を提供する地域でより厳しい冬の気候状況、激しい大気湿度の減少、および猛烈な風による影響がでる可能性があることを示した。（このままの）不十分な準備では、その結果は、地球環境における生存収容力のかなりの低下かもしれない。この調査結果は、気温が一旦ある境界値を超えれば、比較的突然逆方向の気候状況が現れることを示唆している。
（すなわち）それは変化の持続性があり、いくつかの区域で華氏５-１０度（摂氏2.8-5.6度）の大気平均温度の低下を引き起こし、これが１０年間で起こることを示唆している。
古気候学的証拠は、このような変動する気候様式が８,２００年前に海洋コンベアーが崩懐したときに起こり、それが１世紀もの間持続した事を示唆している。
また、極端な例では、１２７００年前のヤンガードリアスの時点では１,０００年間に渡りこのような気候様式が持続したことも示唆している。
このレポートでは、一般的な漸次の気候温暖化のシナリオの代案として、約８２００年前に起こった１００年イベントを突発的気候変動シナリオの前提とした。
この突然の変化シナリオの特徴を以下に示す:
・アジア、北アメリカにおいて、年平均気温が最大華氏５度（摂氏2.8度）低下する。
・北ヨーロッパにおいては、年平均気温が最大華氏６度（摂氏3.3度）低下する。
・オーストラリア、南アメリカ、及び南アフリカの大部分の所で年平均気温が最大華氏４度（摂氏2.2度）増加する。
・干ばつは、１０年間に渡って持続する。
それはヨーロッパや東北アメリカの人口集中する農業地域や水資源地域を危機的状態とする。
・変化の衝撃を詳しく述べると、冬の嵐および風が激化する。
・西ヨーロッパおよび北太平洋は、機能強化した風を経験する。
この報告書は突発的気候変動シナリオがどのように地政学的環境を潜在的に動揺させるか、すなわち、資源束縛の結果として小衝突が起こり、戦争となるかを報告するものである。
以下にそれを示す。
1) 最終的な全体的農業生産高の減少とその結果としての食糧不足
2) 主要な地域での降水量の変動を起因とする真水取得可能性の縮小と品質の劣化、そしてそれが原因の氾濫と旱魃。
3) 広範囲に渡る海氷及び嵐によるエネルギー供給の寸断
全体のそして地域の生存収容力(Carrying Capacity)が減少させられるので、世界中は緊張状態となり守備と攻撃という基本的な戦略を採らざるを得なくなる。
国家の資源管理は国家自身の資源保護のためその回りを仮想要塞化するかもしれない。幸運な国家は少なく、多くの国家は大昔から隣国との敵意を持つ為、食料の調達、飲み水の調達に関して苦闘を始めるかもしれない。防衛優先の同盟関係は在りそうに無く、生存目的の資源獲得が優先し宗教や観念論、国家的栄誉は２の次にされる。
このシナリオはアメリカ合衆国の新たな挑戦を求める。
そして取られるべきいくつかの行動を提案する。
・どのようにまたどの場所で変化が起こるかを予期するために幅広いシナリオに基づく調査を行い、これらの前兆を察知する改良型気候モデルを作り出す必要がある。
・食物、水、およびエネルギーの気候による影響に対応するための企画を改良する為、突発的気候変動の前兆を察知する包括的な気候モデル（に対応する情報）を集める必要がある。
・（各々の）国が最も気候変動の受けやすさを予期する為、弱さの測定基準をする必要がある。
それはすなわち世界の物質的混乱と潜在的暴力に関しての基準を意味する。
・水の管理機能の増進といった後悔の無い戦略を明らかにする必要がある。
・適応する為の答えを予行演習
・局所的連座（密接な関係）を調査
・気候を制御する地球科学技術の選択肢を調査。
今日、地球温暖化がthermohaline circulation （熱塩循環・海洋底大循環）に対し著しく衝撃を与え始めるかもしれない境界値に達したいくつかの兆候がある。これらの兆候では過去４０年にわたって北大西洋が融解氷河や増進した降水流によって本質的に塩分を含んでいない真水状態にされている事を示している。この報告書は、突発的気候変動の潜在的に不吉な成り行きのため、危険がたとえ不確でたぶんとても小さいとしても、科学の討論を越えてアメリカ合衆国国家安全保障の懸案として持ち上げられること提案する。
つまり、今までは10年20年単位で地球温暖化を見てきたが、万年単位で地球環境をみると明らかに地球は寒冷化に向かっていると言うこと。
地球温暖化は、IPCCなど一部の政府機関が温暖化対策によって需要(次世代発電など)を産むために広めたデマと言っても過言ではない
実際、IPCCが毎年出している平均気温の推移はずっと上がり続けているが、その他環境機関の記録ではすべて下がりぎみであることが判明し、IPCCの間違いが証明されている
ということです
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